韓国のファッションECサイトが若者から人気の理由

ファッションECサイトの10~20代の利用率が他の層に比べて少ないというデータもある中、今若者から注目を集めつつあるのが韓国のファッションECサイトだ。

例えばEC発のアパレルブランドとして誕生した韓国の「gogosing」は、EC売り上げの約4分の1を日本の消費が占めており、2017年には日本での売り上げが200%の伸びを見せるなど、順調な成長を遂げている。

国内のECサイトではなく韓国発の越境ECを利用するとなるとさらに利用者は減りそうなものだが、それどころか増加の一途を辿る理由はどこにあるのだろうか。

発端は第三次韓流ブーム

そもそも韓国のファッションに注目が集まったのは、ここ数年での韓流ブームの再再来が大きな理由だ。第一次はいわゆる「冬ソナ」ブーム、第二次は「東方神起、BIG BANG」ブーム、そして今流行しているのが第三次に当たる「BTS、TWICE」ブームだ。

K-Popは音楽としても欧米を筆頭に世界的な流行が見られるが、日本では韓国が隣にあることも幸いしてか、音楽にとどまらないカルチャー全体としての流行が見受けられる。

そして韓流ブームが生じた際に必ずと言っていいほど街が賑わう東京の新大久保だが、2017年には利用者数伸び率が9.8%という圧倒的な数字を記録した。

新大久保駅を実際に訪れてみると、出入り口が少ないこともあり、週末は常時係員の誘導がなければまともに改札へとたどり着けないほどの混雑を見せている。

明らかに駅のキャパシティをオーバーしているものの、駅周辺には韓国で流行している「ハットグ」のような食べ物や、韓流グッズなどを取り揃える店舗が密集しており、街としては需要をしっかりと満たす準備が整っている様子がうかがえた。

新大久保は、意図せずして第二の原宿になろうとしているとも言えるだろう。

一方の本物の原宿はというと、前年比で2.3%の利用者の減少が生じている。外国人観光客のトレンドとしても原宿は一旦落ち着きを取り戻している傾向があり、利用者が分散した結果、新大久保に流入しているとも考えられる。

日本のK-Popブームではグッズを集めるだけでなく、実際にファッションやコスメなども韓国を意識して取り込む傾向が強い。

例えば韓国で流行している「オルチャンメイク」は日本でも人気があり、「韓国人女性になれるメイク」として日本のファッション誌などでも注目を集めた。

アパレルに関しては韓国で流行っているものやアイドルが着用しているものを参考に、H&Mなどのファストファッションをよく利用しているという。

韓国のブランドというよりも、身近にあるもので韓国風に寄せていくことに重きを置いている点がポイントとなっている。

それではなぜ韓国のファッションECが日本でも人気を博しているのかと言えば、韓国企業の越境ECの強化や、積極的なSNSマーケティングが功を奏していることが理由としてあげられる。

K-Popブームは確かに韓国に注目が集まるきっかけとしては最適だが、問題はそのトレンドをどう生かすかである。

韓国のファッションEC業界では世界的なK-Popブームを活用し、現在では越境ECの強化が著しく見られる。

冒頭で紹介したgogosingも日本向けの越境ECを強化しているサイトの一つだが、ここでは日本人スタッフを雇うことで日本でのECを展開している。

まるで海外のECとは思わせないようなWebデザインで親近感を演出するなど、徹底してターゲットに寄り添うサイト作りを行っていることが実際に訪問してみると分かる。

即日配送や保証サービスといった取り組みも購入のハードルを下げる要因となっているだろう。

また、K-PopもSNSのどちらも10~20代の若者に影響を与える存在であることが、韓流ファッションが支持を集めている理由だろう。

gogosingの日本向けinstagramはすでに20万人以上のフォロワーを抱えており、投稿する写真にも日本で撮影したものが多くを占めている。

親近感や共感が若者のトレンドに大きく作用する現代では、K-PopとSNSの組み合わせが大きな影響力を持っていると言えるだろう。

プチプラは若者以外の年齢層からも注目を集めているが、韓国発のアパレルはコストの面でも日本に勝るものを備えている。

低価格で高品質、それでいてオシャレというアパレルを目指す韓国の「2PER」は、コストパフォーマンスの強みを生かして日本での進出を進めるファッションECの一つだ。

日本の若者は韓国で販売されているものと同等の製品を日本国内で3~4倍の値段で購入していることに目をつけ、韓国最大のECプラットフォームである「cafe24」を利用して販売を開始。現在も日本むけの販売システムを強化しているという。

また、今後の展開として日本の大手ECサイトでの自社製品の販売も考えているとコメントしている。

自社サイトで越境ECを展開するのではなく、大手ECサイトに商品を卸す形式であれば、サイト構築やマーケティングに伴うコストを大きく削減できるだろう。

韓国は日本の隣国であるという地の利と、K-Popというトレンドを生かし、今後しばらくは韓流のファッションECの成長が続くと見て間違いなさそうだ。