セミナーレポート

2016.10.24

あのアパレルECも導入する最新の取組み・ノウハウを大公開  ~インスタグラム活用、サイズマーケティング、AI(人工知能)、O2O~

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2016年10月14日、株式会社ブティックスターをはじめ、株式会社メイキップ、Emotion Intelligence株式会社、コマースリンク株式会社が登壇する4部構成のECセミナーが開催された。

セミナーでは、それぞれのテーマごとに、アパレルECサイトが売上向上のためにすぐに取り組める具体的施策やノウハウを事例交えて解説していた。今回は本セミナーの概要を紹介する。

 

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第一部

【講演テーマ】 アパレルEC×インスタグラム ~インスタグラムの活用方法~

株式会社ブティックスター 代表取締役 高田 博之

 

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Eコマースに限ったことではないが、WEB全体の傾向として流入経路が変化してきていると弊社高田は話す。従来の主要流入経路は検索エンジンであったが、スマホが普及するにつれて検索エンジンからの流入が減りSNSからが主要流入経路となってきているのだ。

 

オンラインメディア向け解析ツール「Parse.ly」が行った解析によると、アメリカにおける流入経路は2015年7月にFacebookがGoogleを完全に上回るようになり、日本でも後追いでFacebookが流入経路として追い上げているという。

Eコマースとしてもこの状況を捉えてうまく活用していく必要があり、アメリカでは、SEOだけではなく、FBO(Face Book Optimization/Facebook最適化)という概念が出てきている。

また、WEBにおけるもう一つの変化として、情報配信の仕方が挙げられる。あくまでもSNSでWEBサイトへのリンクを拡散し、WEBサイト上でコンテンツを配信する仕方から、WEBサイトは並列した中の一つの情報の出先という位置付けとなり、一つのコンテンツを各媒体に合わせて再編集して送り出していく形へと変化しているというのだ。

いわばECサイトは、メディアモデルからパブリッシャーモデルの分散型メディアに移行しつつあり、WEBサイトに訪問してもらわなくてもSNS上でコンテンツの配信が完結するようになってきている。

なぜ急激に変化したのかというと、単純にこのほうが多くのユーザーを獲得でき、多くのリーチを獲得できるからだ。

アメリカでは既に、WEBサイトを持たずにSNSだけの展開で収益化している「TASTY」や「DELISHITCHEN」など料理系のメディアが存在する。

国内でも、SNSだけの展開ではないが、「北欧、暮らしの道具店」が分散型メディアでうまくいっているという。

また海外でSNSを運用して成功している事例は、他にもたくさんあると話す。

たとえば、広告をまったく使わずに、創業から8年で売上100億円以上のECサイトへ急成長した「Nasty Gal」が挙げられる。

「Nasty Gal」あらゆるSNSをそれぞれの特性を生かしてフル活用し、Instagramのフォロワー数が約1,800万人。1投稿ごとに1万以上の「いいね!」が押され、数百以上のコメントが集まると言われている。

また、ECサイト開設からわずか1週間で2400足を販売したスニーカー専門ブランド「The Greats Brand」は、ビジネスの立ち上げ段階からSNSを積極的に取り入れることを決め、マーケティングにはまったく費用をかけずに成功した事例となっている。

成功事例は国内にも存在するという。

たとえば、商品のサンプルをInstagramにアップしてユーザーの反応を見ながら製品化や値決めをしている「マイクローゼット」だ。

30代のママが3万円の資金で創業したECサイトであるが、いまや年商8,000万円まで成長。実店舗を持たず、広告にも費用をかけず、Instagramメインで情報発信を行い、売上を伸ばしているという。

なお、アメリカの「FLIGHTMEDIA」というメディアに「フォロワー数を増やすための11の方法」が発表されており、それがいくつか紹介された。

 

・関連性のあるテーマの他のアカウントの投稿に『いいね!』を押す

20の「いいね!」に対して1人のフォロワーが獲得できるとされているという。

 

・関連性のあるテーマの他のアカウントの投稿にコメントを残す

「いいね!」よりもさらに効果的だとされている。

 

・量より質。投稿数を増やすことよりも、完璧な投稿を心がける

1日あたりの投稿数は多くても逆にエンゲージメント率が減っていくという統計があるので、投稿は1日1回までと考えた方がよいとされている。

 

・フォロー効果の高いハッシュタグを付ける

インフルエンサーが付けていて、なおかつ投稿数が少ないハッシュタグが効果的になるという。

 

・フィルターを使う

アメリカのInstagramでは「Mayfair」のフィルターの効果が高いとされている。

 

・ポストするタイミングを図る

木曜か土曜の午後4時~5時の間に投稿するのが効果も高いとされている。ただし、日本でも通用するタイミングなのかは検証していく必要があるという。

 

・フィード全体のクオリティ、テイストに一貫性をもたせる

とくにホーム画面で世界観を統一させて見せていく必要がある。最近では一つの写真を分割してグリッドで表示することで、フォロワー数を伸ばしているケースも増えているという。

 

このように、アパレルECにおいてはSNSの活用、とくにInstagramを活用することが成功事例となると締めくくった。

インスタグラム活用方法関連記事

【Instagram×EC】 Eコマースにおけるインスタグラムの活用方法

 

 


第二部

【講演テーマ】 サイズ不安・不満を解消!サイズレコメンドエンジンunisize

株式会社メイキップ 代表取締役社長 柄本 真吾 氏

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日本におけるインターネット利用者は1億人を超えるにも関わらず、アパレル製品に関するECサイトの利用者はその中のたったの9%だと、柄本氏は冒頭で話した。

 

現在、15兆円のアパレル市場のうち、EC化率は9%の1.3兆円。ただし2020年にはそ7のEC化率が15%にまで伸びて2.3兆円の市場になると言われているという。

 

ただ、アパレルECサイトの利用に対する不安も多く、利用へと踏み出せないという人もまだ多いと話す。

 

アパレルECに対する不安を具体的に調べてみると、約86%がネットショッピングで服を買うことにリスクを感じているという(出典:消費者の個人属性が服のネットショッピングとリスク削減行動に及ぼす影響の考察)。

 

その内訳はというと、「購入前に実物の商品を確認できないこと」というのが約70%と上位を占めている。

 

また、1年の間にアパレルECにおける失敗体験をもつユーザーは約6割もいて、その内訳は47.7%がサイズに対する悩み 続いて41.5%が生地感に対する悩みとなっている。

 

その結果、返品率がなかなか減らないという問題も生じている。常に20%以上をキープし続ける返品率があり、少なく見積もって市場1兆円で換算しても2,000億円の損失が発生している可能性を秘める。

 

その問題に対して、ECサイト側としても解決策を模索している。

 

よく見られるケースとしては、アイテムの寸法を記載して利用者にサイズの判断を仰ぐ対応である。ただそれでは、サイズ名称は各社バラバラ(フリー、S/M/L、1号)、部位の名称も各社バラバラ(バスト、身幅、胸囲)のため、ユーザーが判断するには難易度が高すぎる状況だ。

 

そのほか、各社各様の対応をしており、「ZOZOTOWN」では過去の購入履歴とサイズを比較できる機能を搭載。会員に対して、以前購入したアイテムのサイズ、寸法を提示している。「オンワード」「アダストリア」でも同様の対応の導入が見られるという。

 

また、「nano・universe」では、それよりも一歩踏み込んでおり、購入しようとしているアイテムに対して、以前購入したアイテムのサイズとの比較を細かくグラフィックで表示するといった対応をしている。

 

そのほか「VIRTUSIZE」では、保有している洋服とECサイトの洋服とをグラフィックで比較。身丈、身幅、ゆき丈など複数の部位を採寸し入力するといった対応を図っている。この方法は、「ディノス」や「ユナイテッドアローズ」にて導入されているという。

 

サイズフィッティングサービスも色々と登場しており、専用のレギンスを着用すると、自動で体のサイズを採寸し自分にぴったりのジーンズを探すことが可能なサービスを「LIKEAGLOVE」が採用している。

 

また、「FlickFit」では、専用売場のスポットで足の形をスキャンしECサイトで自分のサイズを登録すると、自分の足に合った靴が推奨されるという対応をしている。

 

ひるがえって、株式会社メイキップが開発したサービス「unisize」では、アンケートに答えれば最短1分で採寸が完了しゲージで視覚的に表示するサービスを開発。「夢展望」や「オットージャパン」が導入しているという。

 

「unisize」のサービスの特徴は下記のとおりとなっている。

 

・とにかく簡単なアンケート方式

メジャーや特別なスポットへの訪問は不要。好きなブランドやサイズと身体情報(身長、体重、年齢、体の特徴)といった簡単なアンケートに回答するだけでレコメンドしてくれる。

 

・高いネットワーク効果

基本的には会員登録をせずに利用でき、同一アイテムであれば別の商品でも追加登録の必要はない。さらに、「unisize」の導入サイトであれば、他サイトを跨いでサイズをレコメンドできる。

 

・ソフトウェアテスト企業と連携して、モニターによるサイズ精度調査を定期実施

「推奨サイズが合っている。他のサイズと比較しても身幅、袖丈共にぴったり」という着用コメントをもらっているという。

 

「夢展望」では「unisize」導入後、購入率2.5倍、平均購入単価1.3倍に向上させることができたという。

 

「人類の身体情報をインデックス化し『サイズのない世界』を実現する」というサービスビジョンを持ち、「unisizeがサイズマーケットのインフラになる」ことを目標に展開している。

 

 


第三部

【講演テーマ】 「こないだちょっと気になったあの商品、どれだっけ?」

Emotion Intelligence株式会社 セールスグループ 石山 裕都 氏

ユーザーの潜在的な興味商品を人工知能が掘り起こす!

AI搭載お買い物リスト自動作成機能 『インタレストウィジェット』最新事例

 

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Emotion Intelligence株式会社は、WEB上の無意識の動きを機械学習でリアルタイムに解析し、価値あるデータへと変換、サービス化するテクノロジーベンチャーであり、人工知能(AI)を活用してサービスを展開している。

同社が開発した「Emotion I/O」は、サイトを訪問したユーザーのマウスやスクロールの動きから、ページや商品への興味、コンバージョンまでの近さを解析する機械学習システムのデータを解析できる人口知能である。

その「Emotion I/O」を活用してリリースされた「ZenClerk」では、アイテムの購入を迷っているユーザーの購買意欲の高まりを察知しクーポンで「最後の一押し」をするというサービスを展開している。

そして2016年8月にリリースしたのが、商品に対する興味をデータベースにサービス化したものが自動買い物リスト作成機能「Interest Widget」だと、同社の石山氏は話す。

「Interest Widget」とは、ユーザーが特定のアイテムに対してどのくらい興味を持っているのかという部分に焦点を当てたサービスだ。サイト内を回遊していくなかで各アイテムに対して興味があったかどうかを解析し、興味がありそうなものだけをリストアップし提示していくという機能を持っているという。

「Interest Widget」では、一定数の興味ある商品がストックされるとヒントビューが表示される。そしてページを遷移すると、興味レベルが高い順でリスト表示。いらないアイテムはユーザーの任意で削除することも可能だ。

この「Interest Widget」を活用することで、ネット上で買い物をするとき、以前閲覧をして良かったと思った商品にたどり着けなくなったり、忘れてしまったり、といったことがなくなるのである。

 

ECサイトを見ているユーザー側には下記のような問題が生じている。

・日にちを空けて再度気になっていたアイテムを見ようとすると最初から探さないといけない

・閲覧履歴には、一度見ただけで興味がないアイテムで一杯になっている

・スマートフォンではページバック自体が面倒だ

・お気に入り登録をしようと考えても会員登録をしないと使えず、その手続きが面倒だ

 

「Interest Widget」は、ユーザーがこのような思いをせずに気持ちの良い買物をしてもらおうと開発されたサービスである。

マウスやスクロールの動き、画像の切替えなどの動きを検知し、潜在的な興味をそのままストックして自動でリストを作成していくのだ。

「Interest Widget」を導入することで、ECサイト運営側には以下のようなメリットが生じる。

 

・ユーザーの潜在的な興味を提案することでユーザーの購買意欲を刺激し、売上を向上させる

・前回のサイト訪問時のデータを引き継げるので、パーソナライズされた売り場にできる

・非会員ユーザーでも「お気に入り」のように使うことができるため新規ユーザーの獲得を増やせる

 

「Interest Widget」を導入するには、2種類のタグをサイトに設定するだけ。初期導入費用は20万円であり、その後は、PVをベースとした月額固定費となっている。たとえば、月間サイトPV数80万のサイトは月額15万7,500円とのこと。

「Interest Widget」には今後も様々な機能を追加していく予定であり、価格の変動なども表示される機能や、「いいね!」ボタンを押したアイテムだけを集めた「お買い物リスト」が表示される機能も開発しているという。

 


第四部

【講演テーマ】 monococoで実現する消費者志向のO2O

コマースリンク株式会社 代表取締役社長 永山 淑子 氏

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コマースリンクの永山氏は、冒頭で小売の形の変遷から説明をした。

 

日本における小売の形は、19世紀末から20世紀初めまでの「座売り」から、デパートに代表されるような「展示(陳列)販売」が現在の小売業まで続き、21世紀になってからは「EC」の時代が到来していると話す。

 

「展示(陳列)販売」の時代では、商品情報は店舗が消費者より圧倒的に保有しているが、消費者は商品を比較検討することはできる。ただ、顧客情報は一見の顧客も多いため店舗側が把握しきれているとはいえない。

 

そのため、店舗・消費者の双方が十分な情報を持っているとはいえない。

 

それがインターネットの普及により出現した「EC」の時代では、消費者は商品情報を簡単に得ることができるようになり、比較検討がしやすくなっている。また店舗は、ネット上での購買履歴や行動履歴などにより顧客の情報を把握しやすくなった。

 

いわば、店舗・消費者ともに商品情報・顧客情報を持てるようになったといえる。

 

そして今後は、「展示(陳列)販売」と「EC」が融合した「オムニチャネル」の時代がやってくるだろうと永山氏は予想する。

 

話は変わって、ECの時代になっても店頭で買い物をする理由には下記のような要素が存在すると話す。

 

・実店舗では実際に手に取って見ることができる。試着もできる

・他にもいいものがあるかもという期待感がある

・その場ですぐに手に入る。家に帰ってすぐにフィッティングできる

(これはものすごく大事な要素で残念ながらECには勝てないところ)

 

これからは店舗とECとの関係も変化していくという。商品や店舗に関する情報がネットで質・量ともに増えネットの情報をみて店舗に行くことが当たり前になる。また、店舗にない商品についてはスタッフがネットショップを案内するという補完関係になる。

 

しかも、今や新商品・新サービスの情報を認知するメディアの1位はスマートフォンとなっている。いつでもどこでもインターネットにつながるデバイスをみんなが手に入れたことで、消費者は「何かを知りたい」「何かを買いたい」「どこかへ行きたい」と思ったその瞬間にスマートフォンを使って情報収集をするようになった。そのためスマートフォンで調べることを前提として、実店舗でもすぐに見せられるものがないといけない。

 

実店舗での販売を支援する下記のようなデジタルテクノロジーが必要になると話す。

 

・店舗の認知を広げる

新規顧客に対して、スマホサイト・アプリ、ネット広告、SNS広告(Instagram、twitter、ブログ、LINEなど)などでの認知拡大 が重要となる。

 

・来店を促す情報を届ける

既存顧客に対しては、メルマガ、アプリメッセージを活用した「私だけ」に向けた特別感があるメッセージを送ること、一方で、新規顧客に対しては「お店(商品)」まで迷わずに行けるように誘導するためのページ作りが重要となる。

 

・店内での購買を促す

「あなたのためだけの」「欲しいタイミング」で適切なメッセージを送ることが大事だ。そのためには、「お客様はどんな人?」「どの商品に興味をもっている?」「どんな行動をとっている?」「どんな情報を送ればお店に行きたくなるか?」を考える必要がある。

 

上記の中でとくに永山氏が強調したのは、ファッション系の店舗は飲食店などに比べて「お店の案内」が弱いということ。ECサイトや商品が掲載されているページから実店舗への案内の導線がわかりにくいのである。

 

この問題を解消するためには下記の対策が必要となるという。

 

1.ユーザーが興味をもった商品やコーディネートが掲載されているページから店舗の場所が簡単に探せるようにする

2.GoogleMapが解釈しやすい表記にする

Google Mapをできるだけ正しく呼び出すためには、都道府県から記載して番地表記をし、町名と番地の間、番地とビル名の間、ビル名とフロアの間に半角スペースを入れる。

3.正しく地図上に表すためにgeoデータを設定する

正確な店舗MAPの表示には位置を表すgeoデータ(詳細な緯度・経度)を使うと精度が高い地図で案内ができる。

 

そのような思いを込めてコマースリンク株式会社が開発したツールが「monococo」である。

 

「monococo」とは、商品情報や店舗情報、店頭在庫情報、コーディネート情報など、WEB上で横断的に収集して表示できるようにしたアプリだ。このアプリを活用することにより、ネット上に散らばったコンテンツをいちいちまとめることなく再利用できるという。

 

「monococo」を使うことによるユーザー側のメリットは下記のとおりだ。

 

・欲しい商品を取り扱っている店舗がわかる

・在庫がある店舗がわかる

・複数のブランドの商品やコーディネートをまとめてみることができる

・店頭でもネットでも買える

 

また、「monococo」を使うことによる店舗側としてのメリットは下記のとおりとなっている。

 

・手間をかけずに安価にオムニチャネルサービスを構築することができる

・自社独自のオムニチャネル施策と併用できる

・新規顧客を獲得できる

・オンライン/オフラインでのユーザーの行動を知ることができる

 

「monococo」を活用すれば、「店舗の認知を広げる」ことと「来店を促す情報を届ける」ことをカバーでき、「店内での購買を促す」こともサポートできるというメリットがある。

 

2015年11月19日にアプリをリリース。2016年10月5日にはWEB版をリリースした「monococo」。現在の出店料は無料だが、将来的には提供サービスにより課金する予定ではあるということだ。

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